2月2日、しんらん交流館において、全国教区教化委員長会が開催され、教化に関する今後の方向性について協議が行われました。
開会に際し、木越渉宗務総長より挨拶があり、第8回「教勢調査」の分析結果において、日々の地道な教化活動が報恩講の参詣に繋がることが示唆されたことから、現場の寺院の僧侶・門徒一人のところで展開する「同朋会運動」の重要性が再確認されました。また、リニューアルした『同朋新聞』は、真宗大谷派が社会に教えを届けるという、教団の「公益性」の観点からも、教化委員長のアイデアをもって、配布拡大に尽力していきたいと闊達な意見交換が促されました。

教化委員長会での協議

午前の協議では、2026年度から2028年度までの3か年度一体型の教化研修計画について、基本方針に関する意見交換がなされました。
午後の協議では、各教務所から聞き取った「『同朋新聞』の配布にかかる現状把握調査」の結果をもとに、宗門を挙げた『同朋新聞』配布拡大に向けた取り組みの協議が行われました。
その後、同朋の会推進講座について、開催の実情に即したカリキュラムの見直しを行うことが報告され、今後も一人の推進員の誕生を期する教化事業として実施するための展開が確認されました。

〈担当：企画調整局〉